導入事例

医療法人敬英会　eneviewを導入～光熱費の大幅削減と日常活動の行動変化、省エネとの相乗効果

医療法人敬英会様（以下、敬英会）は15の介護事業所を展開、運営していますが、気を緩めれば定常化し「必要」の名の下に肥大化するインフラコストを大きな経営課題と捉えています。2010年6月より介護老人保健施設「つるまち」でエネルギー監視をスタートして以来、データに基づく分析と的確な改善でこの課題に対処、継続して大きな成果をあげています。

なお、eneviewにより収集されたデータを分析し、そこから取り組みが進められた具体的な省エネポイントについては、下記ページにもまとめております。
併せててこちらもご覧ください

お客様データ

医療・福祉業

医療法人敬英会

大阪府大阪市

医療法人敬英会様は、平成10年に和歌山県橋本市に介護老人保健施設を開設以来、「人にやさしく、全ての関わる人の質の向上を目指す。」という理念のもと、橋本市、大阪市、大阪府豊中市に老人保健施設3か所をはじめ、介護付き有料老人ホーム、認知症対応型グループホームなどの介護入所施設や在宅介護を展開している。

導入ソリューション・導入商品

１．光熱費のコストを削減したい

規模の拡大により増大する光熱費を、健康面に配慮しながら削減したい。

２．コストの削減を見える形で出したい

スタッフの意識改善のためにも、エネルギーの削減量を目に見える形で出したい。

敬英会は、介護老人保健施設や有料老人ホームなど、数多くの介護施設を運営しています。「これらは利用者の方に健康に生活してもらうための施設です。健康被害は決してあってはなりません。一方でエネルギーコスト削減という経営課題への対応もあり、苦労していました」と医療法人敬英会理事長の光山誠氏は語ります。この課題を解決するため光山氏が取り組んだのが、エネルギー使用量の見える化です。

2010年6月、介護老人保健施設の一つである「つるまち」にエネルギー計測機器を設置し、使用量の計測を開始しました。計測の取り組みについて光山氏は、「使ったエネルギーの見える化がほかのスタッフにも拡げられるという点が興味深かったです。これにより、省エネ活動の説得力が増しました」と振り返ります。また計測されたデータは、立命館大学、パナソニックインフォメーションシステムズと共同で立ち上げた「省エネ研究会」の協力の下で分析が行われ、利用者の環境を守りながら省エネを進める取り組みが始まりました。

１．光熱費を大幅に削減することができた！

小さな削減の積み重ねにより、設備更新することなく大きなエネルギー使用量の削減ができた。

２．スタッフの意識が向上し、日常活動の行動が変わってきた！

利用者視点に立った施設運営の改善など、省エネとの相乗効果を生み出した。

eneviewなどを通じて取得された電力量や気温などのデータ活用について、光山氏は「膨大なデータから、どういった改善ができるのかを見いだすことは、大変難しいものでした。ポイントの洗い出しや議論を行う省エネ研究会の場は大きな存在でした」と言います。

また、施設の現場で省エネの取り組みを推進した、医療法人敬英会介護老人保健施設つるまち副施設長の松下泰志氏は、「スタッフが自発的に取り組む形になるよう意識した」と活動のポイントを語ります。「省エネの基本的な研修を行ったうえで、省エネのアイディアを出し合って試行錯誤を繰り返しました。設定温度の調整や、不要な照明・空調を“消す”ことの徹底などさまざまです。結果を分析データでフィードバックし、さらにアイディアを出し合う・・・これを継続しました。スタッフそれぞれが意識を持って取り組んでくれたことが、省エネの推進に繋がったと感じています」。

また、「省エネで得られた削減効果を設備更新という目に見える形で還元し、スタッフや利用者の方に省エネ活動を身近に感じてもらうことも取り組みました」（松下氏）と言います。このように客観的なデータの分析、スタッフの自主的・創造的な活動が継続された結果、大きな設備更新がなかったにも関わらず前年比で22.5% ^※もの節電を達成し、その効果を2年にわたって継続できています。光山氏は、「思った以上の結果がでています。これだけムダがあったのかと驚きました」と言います。松下氏は、「効果を維持することの難しさはあります。引き続き見直しサイクルを回し、仕組みとして継続させていきたい」と、今後も引き続き省エネ活動に取り組む決意を示されました。

介護老人保健施設「つるまち」における2011年9月の前年同月比データによる

敬英会では、複数施設へのeneview導入を進めるのと並行して、2014年6月より複数拠点の使用量の一元管理をスタートさせました。これについて光山氏は「それぞれの拠点での取り組みだけでなく、施設間の比較・分析を行い省エネの取り組みを加速させたいと考えています。eneviewは計測機器をネットワークに接続することで、複数拠点のデータをリアルタイムで把握できますので、その効果に期待しています」と語ります。また光山氏は、「省エネの取り組みは、温度設定や動線、照明の明るさなど、利用者視点でのさまざまな“気づき”を生み出してくれました。この“気づき”は省エネだけでなく、業務改善による利用者へのサービス品質の向上にも繋がると考えています」と語り、「その意味でも、eneviewを用いた省エネの取り組みを、引き続き進めていきたいと考えています」と更なる活用の推進に期待感を示されました。

新事業推進グループ木原　正人敬英会様には、省エネ活動の当初から当社のeneview事業におけるモニタ活動に、多大なご協力をいただいてまいりました。省エネ研究会など5年にわたる取り組みにより、エネルギー削減に貢献できたことを嬉しく思います。立命館大学大学院経営管理研究科研究科長奥村陽一教授のお力添えも大きく、単なる省エネ活動ではなく経営面からのアプローチができたことは大きな意味がありました。この取り組みを今後の商品・サービスに生かしていきたいと思います。

取材：2014年8月 6日

※当サイトに記載された社名および商品名などは、それぞれ各社の商標または登録商標です。
※当サイトの記載内容は取材日時のものです。内容および対象商品については、予告なく変更する場合があります。